コラム

電気代対策は「電気の健康診断」から｜検針票で分かる5つのこと

電気代を下げたいとき、いきなり電力会社の乗り換えや太陽光の導入を考える前に、まずは自分の家の電気の使い方を知ることが大切です。検針票や明細から分かる5つのこと、平均の単価の計算のしかた、診断の結果から打ち手を選ぶ考え方を整理しました。

公開日2026.10.16

はじめに

「電気代が高い気がするから、何か対策をしたい」。そう思ったとき、多くの人は電力会社の乗り換えや、太陽光・蓄電池の導入を思い浮かべます。ただ、その前にやっておきたいことがあります。自分の家の電気の使い方を知る、いわば「電気の健康診断」です。

体の不調も、検査で原因が分かってから治療を選ぶように、電気代も、使い方を知ってから打ち手を選ぶほうが効果的です。このコラムでは、検針票や明細から分かること、平均の単価の計算のしかた、診断の結果から打ち手を選ぶ考え方を整理します。

電気代を下げる方法はたくさんあります。料金プランの見直し、電力会社の乗り換え、省エネ家電への買い替え、太陽光や蓄電池の導入など、どれも効果がありそうに見えます。

しかし、どの方法が効くかは家庭によって違います。電気を多く使う家庭と少ない家庭、昼に使う家庭と夜に使う家庭では、効く打ち手がまったく異なります。使い方を知らないまま対策を選ぶと、手間や費用をかけたのに効果が小さかった、ということになりかねません。

電力会社から届く検針票や、Webの明細には、診断に必要な情報が詰まっています。まずは次の5つを確認しましょう。

今どの料金プランで契約しているかを確認します。使用量によって単価が上がる3段階の料金か、時間帯で単価が変わるプランか、単価が一律のプランかで、見直しの方向が変わります。

多くのプランでは、契約アンペアによって基本料金が決まります。たとえば東京電力エナジーパートナーの「従量電灯B」では、解説サイトによると30Aで935.25円、40Aで1,247円です。家族の人数や使い方に対して、アンペアが大きすぎないかを確認します。

1か月分だけでなく、1年分の使用量を並べてみましょう。夏と冬に大きく増えるなら冷暖房、1年を通して多いなら給湯や家電の使い方に原因があるかもしれません。

電力会社のWebサービスによっては、30分ごとなど時間帯ごとの使用量を確認できます。昼に多いか夜に多いかが分かると、時間帯で単価が変わるプランや、太陽光・蓄電池が合うかどうかを判断しやすくなります。

請求額を使用量で割ると、1kWhあたりに実際にいくら払っているかが分かります。電力会社を比べるときの大切な物差しになります。

従量電灯Bの30A契約で、月に300kWhを使う場合を計算してみます（解説サイトの2026年5月時点の単価をもとにした編集部の計算。燃料費調整額や再エネ賦課金は含みません）。

この「約36.9円」が、この家庭が実際に払っている1kWhあたりの目安です。乗り換えの候補のプランの単価が、この数字より安いかどうかを比べれば、効果の見当がつきます。

診断の結果によって、効きやすい打ち手は次のように変わります。

太陽光でつくった電気を自分で使う考え方については、GX LAB の「“売る”より“使う”へ。自家消費という発想転換」で解説しています。

一度の診断で終わらせず、定期的に見直すことで、対策の効果も確かめられます。

電気の健康診断のポイントをまとめます。

※ 本記事の計算例は、解説サイトの単価をもとにした仮定の計算です。実際の料金は、燃料費調整額や再エネ賦課金などを含めて電力会社の明細でご確認ください。